太陽光発電、導入を躊躇してしまう理由は?ユーザーが抱く5つの誤解に回答

太陽光発電利用者アンケート

カーボンニュートラルへの関心や電気料金の高騰を背景に、太陽光発電への関心が高まっています。一方で、「設置費用が高そう…」「メンテナンスが大変そう」など、ネガティブなイメージも根強く残っています。しかし、これらの大半は、最新事情を知らないことによる誤解に基づくものであることも事実です。この記事では、ユーザーが漠然と抱く太陽光発電に対しての誤解を解消するための方法をご紹介。太陽光発電にまつわる疑問や不安を解消します。

 

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太陽光発電って実際のところどうなの?

太陽光発電がのった屋根(イラスト)

 

太陽光発電には、環境面はもちろんのこと、電気料金のコスト削減面や停電時の安心感といった多様な側面でのメリットがあります。最近は、テレビや新聞などで話題になることも増え、自宅に導入してみようと検討している人もいるかもしれません。しかし、中には「自分の住んでいる地域ではあまり見かけないけれど、本当に普及しているの?」と疑問に思っている人もいることでしょう。

今回は、太陽光発電を“導入していない”ユーザーを対象に行ったアンケートを使って、世間の太陽光発電に対するイメージを見ていきましょう。

太陽光発電を導入しない理由は、「設置費用が高いから」が約5割

今回参考にする調査は、2018年に埼玉県で実施された第124回簡易アンケート「太陽光発電や省エネ設備の普及推進に係る意識調査について」です1)。自宅に太陽光発電を導入していないユーザーを対象に「太陽光発電を導入しない理由」を調べたものとなっています。

〈図〉太陽光発電を導入しない理由

〈図〉太陽光発電を導入しない理由

調査時期:平成30年7月19日~7月26日
調査方法:インターネット(アンケート専用フォームへの入力)による回答。あてはまるもの3つまで選択。
対象者:埼玉県内在住県政サポーター(3,251名)
回収率:63.6%(回収数2,067名)
回答者の属性:(百分率表示は、小数点以下第二位を四捨五入したため、個々の比率の合計は、100%にならない場合がある。)

 

太陽光発電を導入しない理由として最も多くの方が回答したのは「購入価格が高いから」で、全体の約5割に上ります。この結果から、太陽光発電の設置費用が、導入を足踏みしてしまう最大のハードルになっているということがわかります。また、アフターメンテナンスや売電価格の低下を懸念している声も一定数あることがわかりました。

けれど、じつはこれらの声の大半は、誤解や思い込みによるイメージに基づくところが大きいのです。そこで次項から、ユーザーが漠然と抱く太陽光発電の5つの誤解を解消していきます。

 

 

誤解①太陽光発電の設置費用は高いんじゃないの?

太陽光発電費用

 

A.設置費用はそれなりにかかります。

ただし、方法によっては初期費用をかけずに導入することもできます。

 

はじめに、アンケートの回答の約半分を占めていた「太陽光発電の設置費用が高い」という点について見ていきましょう。太陽光発電を住宅に導入する際、ソーラーパネルなどの設置にかかる初期費用の相場は一体どのくらいなのでしょうか。

2021年における住宅用の太陽光発電システムの設置費用は、購入するメーカーや住宅の条件にもよりますが、新築の場合およそ84万円(3kW)~140万円(5kW)と言われています。もちろん、金額だけ聞くと高く感じますが、実は太陽光発電の容量1kWあたりの設置費用を見ると年々低下傾向にあります。

〈図〉システム費用平均値の推移2)

〈図〉システム費用平均値の推移

 

上の図のように、2012年には1kWあたり平均43.1万円だった新築物件における設置費用が、2021年には28万円にまで下がっています。仮に容量5kWの太陽光発電の導入を想定すると、2012年の設置費用は平均215.5万円だったのに対し、2021年の設置費用は平均140万円で、75.5万円も安くなった計算です

このように安くなってきてはいるものの、即決できる価格ではないことは確かです。そこでおすすめの方法が2つあります。

 

 

方法①:PPAを利用する

1つ目が、原則初期費用ゼロ円で太陽光発電を導入できる「PPA」という方法です。PPAとは「Power Purchase Agreement」の略で、日本語に訳すと「電力販売契約」という意味になります。

一般家庭向けPPAの仕組みは次のとおりです。まず、PPA事業者と呼ばれる企業が、住宅の屋根などに太陽光発電設備を無料で設置します。そこで発電された電気は、屋根を提供している住宅に無料で提供または販売されるという仕組みです。そのため、ユーザーは太陽光発電の初期費用を支払う必要がなく、毎月の電気代のように定額のサービス利用料を支払うだけで自宅に太陽光発電を導入できるのです。

〈図〉PPAモデルの仕組み

PPAの仕組み

 

方法②:太陽光発電のリース契約をする

また、リース契約を活用して初期費用をゼロ円にすることもできます。リース契約では、PPAと異なり太陽光発電で余った電気を売って収益を得られます。近年は、こうした初期費用の不要なサービスを展開する企業も増えています。

たとえば、東京電力グループでは、東京電力エナジーパートナーが「エネカリプラス」というPPAサービスを、TEPCOホームテックが「エネカリ」というリースサービスを提供しています。どちらも機器代や標準工事費といった初期費用がかからず、月額利用料を支払うだけで太陽光発電が導入できるサービスです。また、ともに10年または15年の契約期間満了後は、機器を無償で譲り受けることができます。初期費用の負担をなるべく抑えて太陽光発電を導入したいという人は、ぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

※エネカリプラスで既設住宅へ太陽光発電を導入する場合には、別途足場代等の費用がかかる場合があります。

 

初期費用をかけずに太陽光発電を導入できる!

太陽光発電を自宅に導入したいけれど、初期費用はかけたくない。そのような場合は、東京電力グループが提供しているサービス「エネカリ/エネカリプラス」がおすすめです。初期費用ゼロ円で自宅に太陽光発電を導入できるうえ、設置からメンテナンス、保証もつくため、維持コストも含めて将来の家計を計画的に設計することができます。

「エネカリ/エネカリプラス」について詳しく知りたい方は以下のサイトをご覧ください。

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※「エネカリプラス」は別途足場代等の費用がかかる場合があります。

 

 

誤解②太陽光発電はアフターメンテナンスが大変なんじゃないの?

点検する作業員(イラスト)

 

A.基本的にプロにお任せすれば大丈夫。

発電効率や安全性の低下を防ぐためにメンテナンスは必要です。設置時にメーカー保証やアフターメンテナンスのしっかりした業者を選びましょう。

 

屋根の上に設置する太陽光発電は、定期的なメンテナンスが大変そうという印象を持つのも無理はありません。確かに、発電効率の低下や安全性の低下による事故リスクを防ぐために、FIT(固定価格買取制度)法により、太陽光発電のメンテナンスは義務化されています。

そのため、太陽光発電のメーカーや販売施工業者などによっては、設置後のメンテナンスも契約に含まれているケースがあります。一例を挙げると、前述の東京電力グループの「エネカリ/エネカリプラス」では、故障や不具合が生じた際に連絡がとれる専用の受付窓口があり、24時間365日受付をしてくれます。自然故障の場合は修理費用がかかりませんので、安心して利用できます。

万が一のトラブルが起こった場合も、あらかじめこうしたアフターメンテナンスサービスの有無を確認した上で導入すれば、大きな安心につながるでしょう。

 

 

誤解③太陽光発電は売電価格が安くなってきて、導入のメリットがなくなってきているんじゃないの?

悩む男性(イラスト)

 

A.確かに売電価格は下がっています。

しかし、光熱費の節約や災害対策など、別のメリットが多いとされています。

 

太陽光発電の余った電気を売ることができるFIT(固定価格買取制度)では、徐々に買取価格が引き下げられています。制度の開始当初は1kWhあたり40円を超える買取価格でしたが、2022年度は1kWhあたり17円、2023年度には1kWhあたり16円になることが決まっています。では、買取価格が下がった今、太陽光発電を導入することにコスト上のメリットはないのでしょうか。

実は、太陽光発電を導入すると、毎月の電気代を安くできる可能性があります。というのも、太陽光発電でつくった電気を自宅で使うことで、電力会社から買う電気を減らすことができるからです。

ニュースなどでも話題になっているとおり、電気料金やガス料金は昨今上昇し続けています。2022年11月現在、石油やLNG、石炭といった燃料代の上昇により燃料費調整単価が上がったり、再生可能エネルギーを促進するために国へ納める再生可能エネルギー発電促進賦課金も年々単価が上昇したりしています。

太陽光発電でつくった電気を自宅で使うことで電力会社から買う電気を減らせば、これらの調整額や賦課金額も減ることになります。このように電気代の削減効果が大きくなることからも、太陽光発電はいま注目されているのです。

さらに、蓄電池を導入すれば、太陽光発電が発電しない雨の日や夜間も、貯めた電気を使うことができるようになります。ライフスタイルに合わせて、太陽光発電と蓄電池や電気自動車(EV)を組み合わせるなど工夫すれば、電気代の削減効果も大きくなるかもしれません。

このように、太陽光発電を導入する目的は、以前のように売電して収益を得ることよりも、発電した電気を自宅で使う自家消費によるコスト削減に、大きくシフトしていると言えます。

 

 

誤解④太陽光発電の設置は、雨漏りの原因になるの?

困った表情の男女(イラスト)

 

A.雨漏りすることはほぼありません。

屋根に穴を空けない場合もありますし、空ける場合もガイドラインに従いきちんと防水処理を行います。

 

太陽光発電を設置することで「雨漏りが起こるのではないか」と懸念する声もありますが、結論として、その心配は杞憂に終わるでしょう。

ソーラーパネルの施工には、屋根材自体がソーラーパネルになった「屋根材一体型」と、屋根にソーラーパネルを載せる「屋根置き型」の2種類があります。

「屋根材一体型」では、屋根材の下に防水機能のある「ルーフィングシート」を敷き、そこにソーラーパネルをとめていくような方法が採用されています。一方、「屋根置き型」では、屋根材の上に架台を取り付け、そこにソーラーパネルを設置します。

また、「屋根置き型」では屋根に穴を空ける場合もありますが、その場合もしっかりと防水処理を行います。信頼できる業者にソーラーパネルメーカーが定める施工ガイドラインに沿って施工してもらえば、太陽光発電を設置したことが原因で雨漏りが起きるということは、ほぼないと言っていいでしょう。したがって、信頼のおける業者を選ぶことがとても重要になります。

 

 

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誤解⑤太陽光発電は補助金をもらえないんじゃないの?

補助金についての誤解(イラスト)

 

A.2022年11月現在、国による太陽光発電設置のための補助金制度はありません。

しかし、東京都をはじめ自治体によっては補助金があるところもあり、今後全国的に補助金が出る可能性が高まっています。

 

2022年11月現在、国による太陽光発電設置のための補助金制度はありません。しかし、多くの自治体では、太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーの導入を拡大するという方針を掲げています。

たとえば、東京都では、2025年度から新築住宅などに太陽光発電設備を設置することを義務化する制度が始まる予定です3)。さらに、PPAやリース契約など初期費用ゼロ円で太陽光発電サービスを提供する事業者に対しても、支援策が実施される方向性も打ち出されました。同様の制度は、川崎市でも検討が進められているところです4)

これらは事業者に対する支援策ですが、この支援策によって、サービス利用料を減額するなどの措置を行う事業者もあるので、個人にも恩恵があるでしょう。受けられる補助金があるのかどうかも含めて、お住まいの自治体や事業者に確認してみてください。

また、新築する場合は、ZEH住宅とすることで国の「ZEH補助金」を活用できる場合があります。ZEH(通称ゼッチ:ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは、高度な断熱や高効率な設備の導入などによってエネルギーの使用量をできるだけ抑えるとともに、太陽光発電でエネルギーをつくることで、家庭での年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロまたはマイナスにする住宅のことです。

ZEH住宅を建設する際には、国の支援事業や補助事業によって55〜112万円の補助金を受け取れる可能性があります5)。なお、支援制度を活用する際には、いくつかの要件を満たす必要があるため、気になる方は建築会社などへ事前に確認することをおすすめします。

 

 

 

太陽光発電に対する不安は誤解が大半! 自分に合った導入方法を探そう

業者に相談する男性(イラスト)

 

太陽光発電の導入を足踏みする理由は、設置費用の問題が大部分を占めるほか、屋根が傷むのではないかといった懸念があります。しかし、こうした不安の大半はイメージによるところがあり、何かしらの打開策がある場合があります。特に、初期費用に関する不安は、リース契約やPPAを活用することで解消できるでしょう。

また、FITにおける太陽光発電の買取価格が低下しているということは、ニュースなどでも頻繁に報じられています。しかし、その一方で、電気代が上昇しているため、自家消費による電気代の節約効果をより強く感じられるようにもなってきています。さらに、太陽光発電を導入すると、災害など非常時の電源としても活用できる可能性があります。

太陽光発電に関する課題やメリットを正しく理解して、自分のライフスタイルに合った導入方法を選ぶことが大切です。

 

初期費用をかけずに太陽光発電を導入できる!

太陽光発電を自宅に導入したいけれど、初期費用はかけたくない。そのような場合は、東京電力グループが提供しているサービス「エネカリ/エネカリプラス」がおすすめです。初期費用ゼロ円で自宅に太陽光発電を導入できるうえ、設置からメンテナンス、保証もつくため、維持コストも含めて将来の家計を計画的に設計することができます。

「エネカリ/エネカリプラス」について詳しく知りたい方は以下のサイトをご覧ください。

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※「エネカリプラス」は別途足場代等の費用がかかる場合があります。

 

 

この記事の著者
EV DAYS編集部
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