自然災害の頻発や国の再エネ推進政策などを背景に、家庭用の定置型蓄電池が注目されています。太陽光発電と相性がよいことから、年々販売台数も増加しています。しかし、「導入したいけど、価格相場がわからない」という方もまだまだ多いでしょう。そこで、設備費と工事費を合わせた家庭用蓄電池の価格相場、太陽光発電と一緒に導入した場合の費用などについて、EV DAYS編集部が解説します。
- 【図解】家庭用蓄電池の価格相場はいくら？
- 家庭用蓄電池＋太陽光発電の価格相場は？
- ただし、家庭用蓄電池の価格設定は非常に複雑…
- 家庭用蓄電池を賢く選ぶためのポイント
- 家庭用蓄電池の価格相場が下がるって本当？
- 家庭用蓄電池の主要5メーカーを紹介
- 家庭用蓄電池で安全かつおトクな暮らしを実現しよう
【図解】家庭用蓄電池の価格相場はいくら？
地震や台風、豪雨などの自然災害が多い地域では、「いざというときの備え」が非常に大切になります。こうした災害への備えとして注目されている設備のひとつが、停電時に非常用電源として活用できる定置型蓄電池（以下、家庭用蓄電池）です。
ただし、導入するにはある程度の初期費用がかかります。家庭用蓄電池を自宅に導入するには、いくらぐらいの費用が必要なのでしょうか。図を交えて価格相場を紹介します。
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家庭用蓄電池の1kWhあたりの価格は22万円程度
家庭用蓄電池は電気を貯める蓄電池ユニットだけでなく、蓄電池に貯められる「直流」の電気と家庭内で使われる「交流」の電気を相互に変換するパワーコンディショナーなどで構成され、これらすべてを含めて“家庭用蓄電システム”といいます。
家庭用蓄電池にはさまざまな容量があり、メーカーは各家庭のニーズに合わせ、3kWh以上〜6kWh未満のコンパクトタイプ、6kWh以上〜10kWh未満のミドルタイプ、10kWh以上の大容量タイプと、大きく分けて3つの容量帯の製品を販売しています。
このうち、2024年度にもっとも出荷台数が多かったのが、6kWh以上〜10kWh未満のミドルタイプです1）。
〈図〉家庭用蓄電システムの容量帯別の出荷台数（2024年度）
また、国の審議会の公表データによると、2023年度の補助金事業における家庭用蓄電システムの価格水準は、1kWhあたりの設備費が11.1万円、工事費が1万円の合計12.1万円となっています2）。補助金事業以外の場合は、事業者ヒアリングによると1kWhあたりの設備費15～20万円、工事費2万円程度が標準的な水準となるそうです2）。
そこで、補助金を利用せずに売れ筋である容量6kWhの家庭用蓄電システムを導入した場合の「設備費＋工事費」の合計額を試算してみました。
〈図〉6kWhの家庭用蓄電システムを導入した場合の価格相場
仮に設備費を20万円とすると、1kWhあたりの単価は工事費を含めて22万円となり、上の図のように、計算上は6kWhの家庭用蓄電システムの導入費用は132万円になります。
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容量が大きい家庭用蓄電池のほうがkWh単価は安い
一般的に家庭用蓄電池は容量が大きくなるにつれてシステム価格も高くなっていきますが、必ずしも容量に比例して1kWhあたりの単価もどんどん上昇していくというわけではありません。
下の図は補助金を利用して導入した場合の国が公表している1kWhあたりの価格水準です。2023年度時点で5kWh未満の製品が15万円なのに対し、10kWh以上の製品では10.7万円と、容量が大きいほうが単価は割安な傾向にあります2）。
〈図〉蓄電容量別のシステム価格（kWh単価）
また、補助金利用時の工事費も、家庭用蓄電池では2023年度時点で、容量が大きいほうが1kWhあたりの工事費は割安な傾向にあります2）。
〈図〉蓄電容量別の工事費（kWh単価）
もっとも、工事費はそれぞれの自宅の状況や蓄電システムのタイプ、施工業者などによってばらつきが大きいため、上記のkWh単価はあくまで参考程度に考えておいたほうがよいでしょう。
家庭用蓄電池＋太陽光発電の価格相場は？
ここまで紹介してきたのは家庭用蓄電池を単体で設置した場合の価格相場です。しかし、家庭用蓄電池は太陽光発電と一緒に導入するほうが「もしもの備え」としてより効果的ですし、導入時に国や自治体の手厚い補助金という恩恵を受けることもできます。
東京都をはじめとして、多くの自治体の家庭用蓄電池への補助金制度が「太陽光発電の設置」（同時設置もしくは設置済）を補助金交付の条件としているからです。
また、後から太陽光発電を追加するよりも、最初から家庭用蓄電池と一緒に導入したほうが、パワーコンディショナーをひとつのハイブリッド型にできるなど、必要となる設備もシンプルになり、設備費と工事費をその分抑えることができます。
それでは、家庭用蓄電池と太陽光発電を一緒に自宅に導入した場合、価格相場はいくらぐらいなのでしょうか。
蓄電池5kWh＋太陽光5kWなら初期費用は合計約250万円
前述のように、家庭用蓄電池の価格相場は補助金を利用しない場合、1kWhあたり工事費を含めて22万円程度です。一方、太陽光発電の導入にかかる費用の平均価格は、新築住宅の場合、2024年設置で1kWあたり28.6万円（工事費含む）となっています3）。
仮に家庭用蓄電池の容量を5kWh、太陽光発電のソーラーパネルの容量を5kWとした場合、初期費用はそれぞれ110万円、143万円となり、 工事費を含めて合計253万円かかる計算です。
〈図〉家庭用蓄電池＋太陽光発電にかかる初期費用の概算
ただし、家庭用蓄電池の価格設定は非常に複雑…
上記の価格相場はあくまで1kWhあたりの価格水準をもとにした試算にすぎません。そうした試算ではなく、もっと具体的に実際の販売価格の相場を知りたいという人もいることでしょう。
しかし、家庭用蓄電池の価格は、公表されているkWh単価などをもとにある程度の相場を示すことはできても、実際に販売されている製品の相場がいくらとは一概にいえないのです。
前述のように、「家庭用蓄電池」はシステムとして構成されており、蓄電池ユニットだけでなく、パワーコンディショナーなどの機器、ケーブルなどの部材で構成されています。これらの機器や部材にもさまざまな製品があるため、どの機器を組み合わせ、どの部材をセットにするかで価格が変わるほか、オプション品もあります。
また、それらのシステムのセット価格をカタログなどに記載しているメーカーもあれば、記載してないメーカーもあります。さらに、同じ製品であっても、販売するハウスメーカーや販売業者などによって提示される実勢価格は異なります。
こうした事情があるため、実際に販売されている家庭用蓄電池の価格相場を紹介するのはむずかしい側面があるのです。
そこで重要になるのが、家庭用蓄電池の導入を販売業者任せにするのではなく、機器の組み合わせなどを自分でも多少は判断できるように蓄電池選びのポイントを抑えておくことです。その点については、次章で項目ごとに詳しく説明しましょう。
家庭用蓄電池を賢く選ぶためのポイント
家庭用蓄電池にはさまざまな製品があり、家族構成や使い方などによって製品の種類が変わります。自分の家にどんなタイプの製品が適しているのかを判断する参考になるように、家庭用蓄電池を賢く選ぶためのポイントを4つ紹介します。
ポイント➀容量の目安を把握する
容量が大きい蓄電池を自宅に設置すれば災害時の安心感は増しますが、その分導入時の初期費用が増えることになります。なるべく導入コストを抑えたいのなら、家庭用蓄電池を購入する前に容量の目安をある程度把握しておいたほうがいいでしょう。
具体的には、生活に欠かせない住宅設備や家電製品をリストアップし、その消費電力と1日にどれくらい使っているのかを確認します。そのうえで「消費電力（W）×使用時間（h）÷1000」という式で計算すれば、1日に消費するおおよその電力量（kWh）を把握でき、必要となるおおよその容量を予測できます。
おもな住宅設備と家電の消費電力の目安は以下のとおりです4）。
〈表〉おもな住宅設備や家電の消費電力の目安
| 製品 | 消費電力 |
| エアコン（10畳用） | 冷房580W（立ち上がり時1400W）、暖房660W（立ち上がり時2000W） |
| 冷蔵庫（450L） | 250W |
| IHジャー炊飯器（5.5合／炊飯時） | 1300W |
| 電子レンジ（30L） | 500W～1500W |
| IHクッキングヒーター(200Ｖ) | 2000W～3000W |
| 電気ポット | 700W～900W |
| 照明器具（1基） | LED 10W、蛍光灯 40W |
| 液晶テレビ（42型） | 210W |
| ドライヤー | 1200W |
| 洗濯乾燥機（ドラム式） | 洗濯時200W、乾燥時1300W |
| エコキュート | 夏季930W、冬季1500W |
※消費電力は参考値です。メーカーの機種により消費電力は多少異なります
なお、一般家庭の平均モデルでは、1日あたりの使用電力量の目安は約8.7kWhです5）。災害時は多くの人が節電すると仮定すれば、平均モデルの家庭なら6kWh〜8kWh程度が目安とも考えられます。
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ポイント②蓄電システムのタイプ
メーカーの公式サイトや製品カタログで家庭用蓄電池をチェックしていると、必ず 「ハイブリッド」や「単機能」といった専門用語が出てきます。これはパワーコンディショナーの種類を表しており、「ハイブリッド」型とは、太陽光発電と蓄電池をひとつのパワーコンディショナーで共有・連携するタイプを指します。家庭用蓄電池と太陽光発電を一緒に導入する際に選ばれることが多いです。
一方、「単機能」型は蓄電池のみ制御するパワーコンディショナーのことを表し、太陽光発電を併用する場合はそれぞれが独立したシステムで構成されます。そのため、すでに自宅に太陽光発電を導入しているご家庭では単機能型が選ばれるケースが多いようです。
ハイブリッドのほうが高機能ですので、システム価格は単機能よりもハイブリッドのほうが割高な傾向にあります。
また、 「特定負荷」や「全負荷」という専門用語もカタログなどによく出てきます。これは停電したときに、どの部屋や住宅設備・家電に電気を供給できるかの違いを意味しています。
どちらのタイプも通常時は家全体に電気を供給してくれますが、「特定負荷」型の場合、停電時にはあらかじめ決めておいた部屋や家電などしか使用することができません。一方で、「全負荷」型の場合は停電時も家中すべての家電を使うことができ、エアコンやIHクッキングヒーターといった200Vの住宅設備も使用可能です。
ただし、特定負荷より全負荷のほうが高機能で利便性が高いため、システム価格は全負荷型のほうが割高な傾向にあります。
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ポイント③容量保証と充放電サイクル
せっかくコストをかけて家庭用蓄電池を導入する以上は、なるべく長期間使用したいと思うのが人情でしょう。しかし、スマホのバッテリーがそうであるように、蓄電池は充放電を長期間繰り返すと、やがてじわじわと使用できる容量が低下していきます。そこで 事前にカタログなどで確認しておきたいのが「容量保証」です。
メーカー側が定めた保証期間内に容量が規定の値を下回ると、メーカーが修理や交換などの対応をしてくれます。保証期間は10～15年が一般的で、一部有償の場合もあります。保証容量は新品時の50〜60％が一般的ですが、多くの場合、容量保証の規定値が記載された保証書の申請手続きが必要になります。蓄電池を購入する前に、必ずその点について販売業者に相談しましょう。
また、 蓄電池にはもうひとつ「充放電サイクル」という寿命の目安があります。充放電サイクルは、蓄電池を完全な放電状態の「0％」から満充電状態の「100％」まで充電し、再び完全な放電状態の「0％」になるまでを1サイクルとして数えます。
一般的に蓄電池の耐用年数は10〜15年とされ、充放電サイクルは蓄電池の種類により異なります。長寿命といわれるリン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池の場合、1万1000サイクル程度が目安です。蓄電池の使い方は家庭によって異なりますが、計算上は1日1サイクルの充放電を15年間繰り返しても約5500サイクルにとどまります。
ただし、家庭用蓄電池の充放電は、電池に負担をかけないようにシステムが自動制御しており、実際には「0-100、100-0」というサイクルで運用されることはほぼありません。あくまで寿命の目安となる指標のひとつとして覚えておくとよいでしょう。
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ポイント④住んでいる地域の補助金
前述のように、補助金を利用しないで家庭用蓄電池を導入する場合、その価格相場（設備費＋工事費）は1kWhあたり22万円程度と、かなりの初期費用がかかってしまいます。しかし、国や自治体は再生可能エネルギーの普及などを目的に家庭用蓄電システムの設置費用を補助しており、たとえば東京都の場合、新築住宅・既築住宅ともに 1kWhあたり12万円が交付されます6）。
太陽光発電の設置、または再生可能エネルギー電力メニューに契約していることなどが条件になりますが、 補助金を利用するとしないとでは蓄電システムのkWh単価に大きな差があります。
なお、補助金や助成制度には対象要件のほかに、予算枠や対象期間、締め切りなどがあります。導入を検討しているなら、機会を逸することがないように、早めかつ十分な確認が大切です。また、家庭用蓄電池の販売業者を選ぶときには、補助金申請の代行や手伝いをしてくれるかどうか、必ず事前に確認するようにしましょう。
参考資料
4）東京電力エナジーパートナー「家電製品の消費電力について知りたい」
5）東京電力ホールディングス「平均モデルの電気料金」
6）クール・ネット東京「令和7年度 家庭における蓄電池導入促進事業 災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」
家庭用蓄電池の価格相場が下がるって本当？
家庭用蓄電池にはおもにリチウムイオン電池が使われていますが、そのなかでも三元系（NMC）やリン酸鉄系（LFP）と呼ばれるリチウムイオン電池が多く採用されています。三元系はニッケル・マンガン・コバルトといった希少な鉱物資源が原材料ですので、この先に価格相場が下がるかどうかは予測が難しいでしょう。
ただし、2023年度の家庭用蓄電システムの導入コストは2022年度に比べて若干下がっていることが確認されています2）。これは資源価格高騰や円安の影響が製品価格に反映されるまでに、概ね3〜6カ月程度のタイムラグがあるためとされています。
また、受注後の個別生産が多い系統用などの大規模な蓄電システムは資源価格や円安の影響を大きく受けますが、家庭用蓄電池は在庫製品を扱うケースが多く、系統用に比べて容量も小さいので、製造コストに占める資源価格の割合が比較的小さいといいます。
なお、近年は三元系に比べて資源的制約が少ないうえ、材料費が安く、より安全性が高いリン酸鉄系を採用している製品が多くなっています。リン酸鉄リチウムイオン（LFP）バッテリーは、EV（電気自動車）やPHEV（プラグインハイブリッド車）にも採用車種が増えてきました。
安価なLFPバッテリーがもっと普及して採用する家庭用蓄電池が増えていけば、高額な価格相場が下がっていくかもしれません。
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家庭用蓄電池の主要5メーカーを紹介
家庭用蓄電池を販売しているメーカーは20社近くあります。その多くのメーカーが6kWh未満のコンパクトタイプから10kWh以上の大容量タイプまで幅広く取り揃え、また、太陽光発電と連携できる「ハイブリッド」、停電時に家全体に電気を供給する「全負荷」といった高機能な家庭用蓄電池を販売しています。
そのなかから主要5メーカーをピックアップし、それぞれのメーカーの特徴や容量保証について簡単に紹介しましょう。
※以下、メーカーを50音順で掲載しています。
オムロン
オムロンは家庭用蓄電池や太陽光発電の要であるパワーコンディショナーの分野で定評のあるメーカーです。蓄電池も6.3kWhから16.4kWhの大容量タイプまでラインナップは豊富で、容量保証は「15年（初期容量の60％以上）」、充放電サイクルは「1万1000〜1万2000サイクル（期待寿命）」となっています7）。
シャープ
シャープの家庭用蓄電池は「クラウド蓄電池システム」という名称で販売されています。容量は4.2kWhから15.4kWhまで幅広くラインナップされ、比較的安全性の高いリン酸鉄リチウムイオン電池を多く採用しているのが特徴です。
容量保証は「10年（無償）」「15年（有償）」の2種類があり、いずれも保証値は定格容量の60％以上（一部50%以上）となっています8）。
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長州産業
長州産業はソーラーパネルの製造を自社で行うなど太陽光発電で大きなシェアをもつ老舗メーカーです。蓄電池も6.3kWhから16.4kWhまで多くの選択肢が用意され、容量保証は「15年（初期容量の60％以上）」となっています9）。
ニチコン
ニチコンはEVやPHEVの大容量バッテリーに蓄えた電気を住宅に戻して有効活用するためのシステム「V2H」で圧倒的シェアを誇るメーカーです。ニチコンの蓄電池は、トライブリッド型、ハイブリッド型、単機能型のパワーコンディショナーのタイプごとに容量の異なる数種類の蓄電池が用意されている点が特徴です。
蓄電池の容量保証は最長15年間です10）。
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パナソニック
パナソニックの家庭用蓄電池は、3.5kWhのコンパクトタイプから13.4kWhの大容量タイプまで幅広いラインナップから選択できる点が特徴です。
容量保証は「10年（無償）」と「15年（無償もしくは有償）」とがあり、保証値も約55〜60％と機器によって異なります11）。
参考資料
7）オムロン ソーシアルソリューションズ「蓄電システム」
8）シャープ「住宅用蓄電池システム」
9）長州産業「蓄電システム」
10）ニチコン「蓄電システムのあるくらし」
11）パナソニック「住宅用 蓄電システム（個人のお客様向け）」
家庭用蓄電池で安全かつおトクな暮らしを実現しよう
おトクで快適な暮らしの実現に向けて近年、住宅そのものを省エネ住宅にする取り組みが進んでいます。それが「Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の略で、「エネルギー収支を正味ゼロにする家」を意味する「ZEH（ゼッチ）」です。
経済産業省は2027年度からZEH住宅の認証基準を引き上げるとともに、戸建住宅では新たに家庭用蓄電池の設置を必須にする方針です。現状は蓄電池がなくてもZEH基準を満たすことはできますが、蓄電池があれば太陽光発電で発電した電気を活用したり、災害時の非常用電源に役立てたりできるとして、ZEH住宅への導入が進んでいます。
冒頭で「家庭用蓄電池が注目されている」と紹介した理由のひとつも、国によるZEH基準の見直しが背景にあります。
本記事で紹介したように、家庭用蓄電池の価格相場は高額で、機器や部材との組み合わせ方によって価格が変わってくるなど複雑です。しかし、製品をよく選び、補助金を利用するなどして賢く導入すれば、まったく手が出ないレベルではありません。家庭用蓄電池を導入して安全かつおトクな暮らしを実現しましょう。
※本記事の内容は公開日時点での情報となります
