電気自動車の価格相場はいくら?最新モデルの価格一覧と補助金を解説

 

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新たなモデルも続々と登場し、車両価格も多様化しつつある電気自動車(EV)。2026年9月時点での最新モデルと価格相場を一覧でわかりやすくまとめました。あわせて、最新の補助金制度や、今後のEVの価格動向見込みなどについても解説します。

 

※この記事は2023年11月13日に公開した内容をアップデートしています。

 

 

この記事の監修者

寄本 好則

寄本 好則

コンテンツ制作プロダクション三軒茶屋ファクトリー代表。一般社団法人日本EVクラブのメンバー。2013年にはEVスーパーセブンで日本一周急速充電の旅を達成。ウェブメディアを中心に電気自動車と環境&社会課題を中心とした取材と情報発信を展開。電気自動車情報メディアや雑誌特集などに多く寄稿している。著書に『電気自動車で幸せになる』(Kindle)など。

 

電気自動車(EV)の価格相場はいくら?軽EVから普通車までの全体像

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画像:iStock.com/ Tramino

 

ここではEVの価格相場を、価格帯を分けて紹介します。なお、具体的な価格は車種やグレードによって異なるため、あくまでも大まかな目安として捉えてください。

 

【価格帯別】軽EV、普通車EV、プレミアムEVの相場


2026年現在販売されているEVの価格相場は、軽EVで「200万円台」、選択肢の多い普通車EVで「300万~600万円台」、バッテリー容量が100kWh以上と大きかったり、仕様が豪華なプレミアムモデルが「700万円以上」という具合に、幅広い価格での選択肢があります。

 

<表>選択肢が広がるEVの新車価格

分類 軽EV 普通車EV プレミアムEV
価格帯 200万円台 300万円~600万円台 700万円以上
代表的な車種 ・日産「サクラ」
・ホンダ「N-ONE e:」
・BYD「BYD RACCO」
・日産「リーフ」
・トヨタ「bZ4X」
・テスラ「モデル Y」
・フォルクスワーゲン「ID. Buzz」
・BMW「iX3」
・ポルシェ「マカン」

 

200万円台で選択肢が増えてきたのが軽EVです。国内の車種別EV販売台数で2024年度まで3年連続トップだった日産「サクラ」をはじめ、2025年にはホンダ「N-ONE e:」が登場し、2026年はBYDの「RACCO」が発売され、さらにスズキ「e SKY」が年内に発売を開始するなど、今後ますますの車種増加と手頃な価格の実現が期待されています。

車種やボディバリエーションが豊富なのは「300万~600万円台」の価格帯です。ボディサイズや航続可能距離で考えると、街乗りが中心になるクラスから、遠出もこなせるクラスまでが揃っています。

「700万円以上」になると、航続距離だけでなく、速さや広さ、上質な内外装など、さらに魅力ある車種を選ぶことができます。

いずれもガソリン車と比較して車両本体価格が高い傾向もかなり改善されてきました。さらに、国の「CEV補助金(クリーンエネルギー自動車導入促進補助金。普通車で最大130万円、軽EVで最大58万円)」や自治体の補助金を併用することで、実質購入価格を引き下げることが可能です。

 

 

【最新】電気自動車(EV)の価格帯別代表モデル

ここからは現在国内で販売されているEVのおもな車種別の新車価格を価格帯別にピックアップして紹介します。

なお、バッテリー容量と価格は各車種のエントリーグレードのもの、価格は2026年9月時点でメーカー公式サイトに記載されている車両本体価格(税込)を採用しています。価格は変動することがあるため、最新の情報はWebサイトなどでチェックしましょう。

また、価格以外のスペックも確認したい人は、以下のページをチェックしてみてください。

▶EVメーカー・車種・スペック一覧表はコチラ

 

以下、価格順で表示しています。

 

200万円台


この価格帯では軽EVが中心です。航続距離はおおむね180km~320kmなので、街乗り中心のEVと考えるといいでしょう。5ナンバーサイズのヒョンデ「インスター」はエントリーグレードの「カジュアル」のみ200万円台。42kWhのバッテリーを搭載し、航続距離は427kmになっています。

 

メーカー・車種 バッテリー容量 価格
BYD「BYD RACCO」 22.4kWh 214万5000円~
日産「サクラ」 20kWh 244万8600円~
ホンダ「N-ONE e:」 29.6kWh 269万9400円~
三菱「eKクロス EV」 20kWh 244万6400円~
ヒョンデ「インスター」 42kWh 284万9000円~

 

300万~400万円台


コンパクトハッチバックのホンダ「Super-ONE」から、ミドルクラスSUVのトヨタ「bZ4X」まで、車種やボディバリエーションが豊富な価格帯です。

 

メーカー・車種 バッテリー容量 価格
ホンダ「Super-ONE」 29.6kWh 339万200円~
スズキ「eビターラ」 49kWh 399万3000円~
日産「リーフ」 55kWh 438万9000円~
トヨタ「bZ4X」 57.72kWh 480万円~
ミニ「ミニクーパー」 40.7kWh 498万円~
ボルボ「EX30」 51kWh 479万円~

 

500万~600万円台


航続距離734kmのスバル「トレイルシーカー」をはじめ、遠出も楽しめる車種が揃います。

 

メーカー・車種 バッテリー容量 価格
スバル「トレイルシーカー」 74.7kWh 539万円~
テスラ「Model Y」 非公表 558万7000円~
ジープ「アベンジャー」 54.06kWh 604万円
日産「アリア」 66kWh 667万5900円~
メルセデス・ベンツ「CLA with EQ Technology」 58kWh 668万円~

 

700万~800万円台


プレミアムミドルクラスのアウディ「A6 Sportback e-tron」や、ミニバンのフォルクスワーゲン「ID. Buzz」など、個性的なモデルを選ぶことができます。

 

メーカー・車種 バッテリー容量 価格
BMW「iX2」 66.5kWh 768万円
レクサス「RZ」 74.69kWh 790万円~
フォルクスワーゲン「ID. Buzz」 84kWh 888万9000円~
アウディ「A6 Sportback e-tron」 83kWh 891万円~

 

900万~1000万円台


BMW 「iX3」やポルシェ「マカン」などプレミアムミドルSUVに手が届く価格帯です。

 

メーカー・車種 バッテリー容量 価格
BMW「iX3」 109.1kWh 982万円~
ポルシェ「マカン」 100kWh 1070万円~
アウディ「Q8 e-tron」 95kWh 1099万円~

 

1100万~1400万円台


全長約5m、航続距離500km超のプレミアムラージSUVやグランドツアラーが十分狙える価格帯です。

 

メーカー・車種 バッテリー容量 価格
キャデラック「リリック」 95.7kWh 1100万円~
ボルボ「EX90」 106kWh 1199万円~
ポルシェ「カイエン」 113kWh 1335万円~

 

1500万円台以上


ブランドを代表するフラッグシップEVが揃っています。

 

メーカー・車種 バッテリー容量 価格
BMW「iX」 111.5kWh 1519万円~
メルセデス・ベンツ「EQS SUV」 118kWh 1661万円
アウディ「e-tron GT」 105kWh 1729万円

 

予算を抑えたいなら中古EVも視野に


さらに、中古EVを視野に入れれば、同じ予算内でも選択肢はさらに広がります。新車のような補助金は受けられないことや、バッテリーの状態には注意が必要、などといった留意点はあるものの、予算を抑えてEVデビューしたい人には有力な選択肢となります。

 

 

実質購入価格が大幅ダウン!2026年度のEV補助金制度

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画像:iStock.com/ADragan

 

脱炭素社会の実現に向け、国はEVやPHEV(プラグインハイブリッド車)の普及を一層加速させるため、2026年1月1日以降の新規登録分からCEV補助金のEVにおける上限額を最大130万円に引き上げました(PHEVは最大85万円)。今は、かつてないほどEVを購入しやすい時期です。

 

国(CEV補助金)の最大130万円補助金とメーカー別ランク制度


国によるCEV補助金の上限額は、2026年1月1日以降の新規登録分から最大130万円となり、特に普通車EVは従前より最大40万円も増額されています。

 

<表>CEV補助金額の変遷

車種 2025年4月1日
~2025年12月31日
2026年1月1日
~2026年12月31日
EV(普通車) 最大90万円 最大130万円
PHEV 最大60万円 最大85万円
軽EV 最大58万円

 

表内に「最大」とあるように、CEV補助金は車種一律で決まる金額ではなく、メーカーごとの取り組みを点数化した評価制度に基づいて交付額が決まります。CEV補助金は「車両性能」「整備体制」「サイバーセキュリティ対策」など7つの項目で、メーカーの取り組みや車両の性能などを200点満点で評価し、その合計得点に応じて個別に補助額が決められています。

つまり、実際にいくら補助を受けられるかはメーカーや車種、グレードごとに異なり、一律に上限額が適用されるわけではありません。個別の交付額は次世代自動車振興センター1)の補助対象車両一覧で確認できます。

基本的に、各種の補助金は予算上限に達すると受付終了となり、次世代自動車振興センターのホームページでも申請受け付けの終了見込み時期などを公表しています。現在、申請を受け付けているのかどうかなど、詳細情報については以下の記事をご覧ください。

 

 

 

地方自治体(東京都最大130万円等)の併用補助金


国の補助金以外に、地方自治体が独自に補助金を実施している場合もあります。特に「2050年CO2排出量実質ゼロ」を目指す東京都は2026年7月1日以降の新規登録分から、EVで最大130万円、PHEVで115万円と補助上限額を引き上げました2)。また、東京都をはじめ、地方自治体の補助金は国の補助金と併用できることも多いため、あらかじめ住んでいる自治体の補助金制度を確認しておきましょう。

 

 

購入時・維持費を抑える税制優遇(エコカー減税・グリーン化特例)


CEV補助金に加えて、EV・PHEVの購入時や保有中には「エコカー減税」と「グリーン化特例」という税制上の優遇措置も適用されます。

エコカー減税は自動車重量税を対象とした軽減措置で、令和8年度税制改正により2028年4月30日まで延長されており、EV・PHEV等は新車新規登録時と初回車検時に納める自動車重量税が免税になります。

グリーン化特例は自動車税・軽自動車税を対象とした軽減措置で、EVやPHEV等を新車新規登録した場合、翌年度分の自動車税・軽自動車税がおおむね75%軽減されます(普通車で2万5000円が6500円に、軽自動車で1万800円が2700円になる)。この特例も2028年3月31日まで2年間延長されました。

なお、東京都のように、国のグリーン化特例に加えて独自の免除制度を設けている自治体もあります。東京都では、EV・PHEV等を新車で購入した場合、初回新規登録時と翌年度から5年度分の自動車税が全額免除されます 3)。お住まいの自治体によって内容は異なるため、詳細は各自治体のホームページや窓口などでご確認ください。

このように、CEV補助金による購入時の負担軽減に加え、保有期間中も自動車重量税・自動車税の軽減が続くため、EV・PHEVはガソリン車と比べて総合的な維持コストを抑えやすくなっています。ただし、税率や適用条件は毎年度の税制改正で見直される可能性があるため、購入・登録のタイミングで最新情報をご確認ください。

 

 

 

【将来予測】電気自動車の価格は今後安くなる?今後の見通し

計算様子

画像:iStock.com/takasuu

 

バッテリーの技術革新(全固体電池等)と量産化による価格低下の可能性


EVの駆動用バッテリーは、車両価格の3分の1以上の割合を占めているといわれています。そのため、バッテリーが技術進化によって安くなると、EVの価格にも影響します。

実際、近年発売されたEVでは、航続距離などの性能が向上しているにもかかわらず、価格が以前とあまり変わらない、またはむしろ安くなっているケースが見られます。たとえばトヨタ「bZ4X Z」は2025年10月の改良で最大航続距離を従来の1.3倍にあたる746kmまで伸ばしながら、価格は50万円値下げされました。

こうした背景には、バッテリーの原材料であるリチウムなどの価格が、近年の生産拡大によって大きく下がっていることがあります。原材料費が下がればバッテリーの製造コストも下がるため、性能を上げながら価格を据え置く、あるいは値下げすることが可能になってきています。

このほか、すでに一部の車種で使われている「LFP(リン酸鉄リチウムイオン)バッテリー」も、コストを抑える技術のひとつです。従来の三元系バッテリーより安く作れるのが特徴で、中国のBYDなどが積極的に採用しています。国産車や欧州車ではまだ採用例は多くありませんが、スズキやダイハツの一部車種でも使われ始めています。

将来的には「全固体電池」という次世代技術も期待されています。安全性が高く、同じ大きさのバッテリーでもより長い航続距離を実現できる可能性がありますが、実際に消費者が購入できるようになるのは早くても2027年後半~2028年頃の見込みです。また、新しい技術で高価であると考えられるため、登場時には高価格帯のEVから搭載が進むとみられています。

つまり、全固体電池のような未来の技術を待たなくても、原材料費の下落やLFPバッテリーの採用といった要因によって、EVの価格や性能はすでに少しずつ改善してきているといえます。

 

 

安くなるのを待つべきか?今購入するメリット


価格が安くなる可能性があると言われると、「もっと安くなるまで待とう」と考える人も多いと思いますが、待つことには注意点もあります。

全固体電池のような新しい技術が実際に買えるようになったとしても、登場してすぐに手頃な価格帯で発売されるとは限りません。

加えて、CEV補助金は2026年1月に金額が引き上げられましたが、2027年1月以降は車種によって金額が下がるものもあります。エコカー減税やグリーン化特例にも期限があります。

さらに、待つ間のガソリン代も見逃せないポイントです。2026年2月末の中東情勢の悪化を受けて原油価格が急騰し、同年3月にはレギュラーガソリンの全国平均価格が1Lあたり190.8円と史上最高値を記録しました。

政府の補助再開もあり、2026年9月時点ではレギュラー170円/L程度で落ち着いていますが、原油価格の不安定な状況は続いています。EVは走行時の燃料費(電気代)もガソリン車より安く抑えられるといわれており、待っている間もガソリン車に乗り続ければ、その分の燃料費はかかり続けることになります。

EVは今後もますます進化するでしょうが、バッテリーの劣化や航続距離の短さといったEV普及当初の不安要素はすでに解消されつつあります。現時点でも、あなたのカーライフに合ったEV車種の選択肢はしっかりと増えているのです。

まとめると、全固体電池のような大きな技術革新を待てば、将来的にさらにおトクになる可能性はありますが、実現までにはまだ時間がかかりそうです。一方で、原材料費の低下や既存の補助金・税制優遇といった「今すでにあるメリット」も見逃せません。今欲しいEVがあるなら、無理に待たず購入を検討するのもひとつの方法です。

 

 

実質価格を把握して我が家に最適なEVを選ぼう

EVの購入を考えているなら、今はまさに絶好のタイミングといえるかもしれません。CEV補助金は2026年1月からEV最大130万円・PHEV最大85万円へと引き上げられ、これに税制優遇や自治体独自の補助金も加われば、実質的な負担額はさらに抑えられます。加えて、LFPバッテリー搭載車など手頃な価格帯のモデルも登場し始めており、車種の選択肢自体も広がっています。

まずは広がってきた選択肢の中から、ライフスタイルに合った車種を探してみましょう。気になる車種が見つかったら、CEV補助金や自治体補助金の額を確認し、「実質いくらで買えるのか」を計算してみることをおすすめします。

 

※本記事の内容は公開日時点での情報となります

 

この記事の著者
EV DAYS編集部
EV DAYS編集部